「保険に入るとお金が戻ってくるって聞いたけど、いくら戻ってくるの?」って思ったことない?貯蓄型の保険を調べてると「返戻率〇〇%」って数字がよく出てくるけど、これって何のことか最初はさっぱりわからないよね。この記事を読めば、返戻率が何なのか・どう使えばいいのかがバッチリわかるよ。
- 返戻率とは、保険を解約・満期にしたとき払った保険料の何%が戻るかを示す数字
- 100%を超えると得、100%を下回ると損で、主に貯蓄型保険で使われる指標
- 同じ保険でも解約するタイミングによって返戻率が大きく変わるので要注意
もうちょっと詳しく
返戻率を計算する式はシンプルで、「解約返戻金 ÷ 払込保険料の累計 × 100」で求められるよ。たとえば、毎月1万円を10年間(合計120万円)払い続けた保険を解約して、132万円戻ってきたとしたら、返戻率は132÷120×100=110%になる。この場合は12万円のプラスだね。一方、同じ保険を5年で解約して戻ってきたお金が48万円だった場合(払込累計60万円)、返戻率は80%で12万円の損。「長く続けてこそ意味がある」というのが貯蓄型保険の基本的な考え方で、返戻率はそれを数字で表してくれる便利な指標なんだ。保険を選ぶときは、「何年後にいくらの返戻率になるか」を必ず確認しておこうね。
返戻率は「いつ解約するか」とセットで確認!同じ保険でも解約時期で大きく変わるよ。
⚠️ よくある勘違い
→ 返戻率だけ見て「利回りがいい」と判断するのは危険。インフレ(物価上昇)や運用機会損失を考えると、実際の”得”はもっと複雑。
→ 返戻率は便利な指標だけど、それだけで良し悪しは決まらない。保障の厚さ・資金の流動性・自分のライフプランと照らし合わせて総合判断しよう。
[toc]
返戻率とは?まず基本をおさえよう
読み方と意味
まず言葉の確認から。「返戻率」は「へんれいりつ」と読むよ。漢字をそのまま読むと「返し戻す率」、つまり「戻ってくる割合」のことだね。
もう少しちゃんと説明すると、返戻率とは「保険を解約したり満期を迎えたりしたとき、今まで払ってきた保険料の合計に対して、戻ってくるお金(解約返戻金)がどれだけの割合かを示す数字」のことだよ。
式にするとこんな感じ:
- 返戻率(%)= 解約返戻金 ÷ 払込保険料の累計 × 100
「解約返戻金」というのは、つまり解約したときに保険会社から戻ってくるお金のことだよ。「払込保険料の累計」は、今まで払い続けてきた保険料の合計金額のことね。
返戻率の計算例で確認しよう
具体的な数字で見てみよう。毎月1万円を15年間(180か月)払い続けた保険があったとする。払った合計は180万円だね。
- 解約したとき180万円戻ってきた → 返戻率100%(元本と同じ)
- 解約したとき198万円戻ってきた → 返戻率110%(18万円プラス)
- 解約したとき144万円しか戻らなかった → 返戻率80%(36万円マイナス)
返戻率100%を基準に、高ければお金が増えて戻ってくる、低ければ減って戻ってくるって理解しておけばOKだよ。
どんな保険に関係する?
返戻率という概念が特に重要になるのは、貯蓄型保険と呼ばれるタイプの保険だよ。具体的には次のような種類があるよ:
- 終身保険:一生涯の死亡保障がついていて、解約すると返戻金がもらえる
- 養老保険:一定期間後に満期保険金が受け取れる貯蓄型保険
- 個人年金保険:老後の年金として積み立てるタイプ
- 学資保険:子どもの教育費を積み立てるタイプ
一方、いわゆる「掛け捨て保険」と呼ばれる定期保険や医療保険の多くは、返戻率がほぼ0%に近いか、返戻金自体が存在しないものが多いよ。「掛け捨て」というのは、保険期間が終わってもお金が戻ってこない代わりに保険料が安く済むタイプ、つまり純粋に「万が一のときのための保障だけを買う」保険のことだよ。
返戻率はタイミングで変わる!解約時期の話
早く解約すると損する理由
返戻率を考えるうえで一番大事なのが「いつ解約するか」というタイミングだよ。これ、ほんとに重要。
ほとんどの貯蓄型保険は、早い段階で解約すると返戻率がかなり低くなるように設計されている。たとえば終身保険を3年で解約したら返戻率が50〜60%だったりする。これ、払ったお金の半分近くが消えてしまうってことだよね。
なんでそうなるかというと、保険会社は受け取った保険料を元手に資産運用しながら保障を維持してるんだ。最初のうちは保険会社のコスト(手数料、契約管理費、代理店への報酬など)を回収している期間でもあるから、解約返戻金がまだ少ない状態なんだよ。スマホの2年縛り契約に似てる感じがするよね。途中で解約すると違約金があって損するあれ。
長く持つほど返戻率が上がる仕組み
逆に、長く保険を続けていくと返戻率が徐々に上がっていくよ。払込期間が終わった後(払い済み以降)に解約すると、100%を超えるケースも多い。
イメージとしては、長期定期預金に近いかな。1か月で解約したら利息はほぼゼロだけど、10年後に解約したら少し増えてるでしょ?あれと似てて、保険も「長く続けてこそ元が取れる・増える」設計になってることが多いんだ。
だからこそ、貯蓄型保険に加入するときは「この保険を何年後まで続けるか」を最初にしっかり考えることがすごく大事だよ。中途半端なタイミングで解約すると損するから、「絶対途中でやめない」という確信が持てるお金で入るのがポイントだね。
払済保険という選択肢
「保険料の支払いが苦しくなったけど、完全に解約するのは損」という状況になったとき、「払済保険(はらいずみほけん)」という方法がとれる場合があるよ。これはつまり、以降の保険料支払いをやめて保障額を減らす代わりに保険を継続する方法のこと。解約するよりも返戻率が高い状態をキープできる場合があるから、困ったときは保険会社に相談してみてね。
貯蓄型保険の種類と返戻率の違い
終身保険の返戻率
終身保険はその名の通り一生涯の死亡保障がある保険で、解約すると返戻金がもらえるタイプだよ。払込期間(たとえば60歳払い済みとか)が終わった後に解約すると、返戻率が100〜110%程度になるものが多いよ。
最近よく話題になる「低解約返戻金型終身保険」というのは、払込期間中の返戻率をかなり低く(70〜80%程度)に抑える代わりに、払込完了後の返戻率を高めに設定した商品だよ。「途中で絶対解約しない!」という覚悟がある人向けの設計になってるね。
学資保険の返戻率
学資保険は子どもの教育費を積み立てる保険で、返戻率が商品選びの重要な基準になるよ。返戻率105〜108%前後の商品が多く、預貯金よりは少しお得に積み立てられるのが特徴だよ。
「返戻率106%の学資保険に月1万円×18年間(216万円)払い込んだ場合、受け取れる教育資金は約229万円」という計算になる。13万円増えるわけだから、普通の銀行預金(金利0.001%台)よりははるかにマシだよね。
ただし、払い込んだお金は基本的に保険期間中に自由に引き出せないから、「流動性がない」という欠点もある。緊急でお金が必要になったときに困る可能性があるから、生活費の余裕がある状態で入ることが大切だよ。
個人年金保険の返戻率
個人年金保険は老後の生活費を自分で積み立てておく保険で、受け取り始める年齢(65歳とか)になると毎年年金としてお金がもらえる仕組みだよ。返戻率は商品によって差があるけど、長期間続けると110%前後になるものも多い。
個人年金保険の特徴として「個人年金保険料控除」という税制優遇が使えることがある。これは確定申告か年末調整で申告すると所得税や住民税が少し安くなる制度で、これを込みで考えると実質的な返戻率がさらに上がることがあるよ。ただし、条件があるから加入前に確認しておこうね。
返戻率で保険を比べるときの注意点
返戻率だけで決めてはいけない理由
返戻率は便利な指標だけど、「返戻率が高い=絶対いい保険」というわけじゃないよ。いくつか大事な視点を紹介するね。
まずインフレの影響について。インフレというのは、つまり物価が上がっていくことだよ。今日の100万円と20年後の100万円は「同じ金額でも価値が違う」という話。たとえばインフレで年2%物価が上がり続けたとすると、20年後には今の100万円は約67万円分の価値しかなくなる計算になる。返戻率110%でも実質的な購買力(お金で買えるものの量)が下がってたら得とは言えないよね。
次に保障の充実度との兼ね合い。返戻率を高くするためには、保険会社が「保障に使うコスト」を減らして「積み立てに回すお金」を増やす必要がある。つまり返戻率が高い保険ほど保障が薄くなる傾向があるよ。「保障も欲しい・お金も増やしたい」という欲張りは難しいんだ。
他の運用方法と比べてみよう
貯蓄型保険の返戻率が「いいか悪いか」は、他の運用方法と比べてみることで判断しやすくなるよ。
- 銀行定期預金:安全だけど金利は超低い(2024年時点で年0.01〜0.2%程度)
- 新NISA(つみたて投資枠):長期で積み立てると年利3〜7%程度が期待できるが、元本保証なしで価格が下がるリスクもある
- 貯蓄型保険:元本割れリスクが低め(長期なら)で、保障もついてくる
「リスクを取りたくない+保障も欲しい」なら貯蓄型保険、「多少のリスクは許容できる・純粋にお金を増やしたい」ならNISAや投資信託の方が向いてることもあるよ。自分のお金に対する考え方や家族の状況に合わせて選ぶのが大事だね。
複数の保険を比較するときのコツ
保険を選ぶとき、異なる商品の返戻率を比較する場合は「同じ条件で比べる」ことが大切だよ。返戻率は「何年後の時点での数字か」によって全然違うから、パンフレットに書いてある数字をそのまま並べても比較にならないことがある。
比較するときのポイントをまとめると:
- 「〇年後(たとえば払込完了直後)の返戻率」を揃えて比べる
- 保険料の月額だけでなく「総払込額」も確認する
- 返戻率だけでなく死亡保険金の額・特約の内容も合わせて確認する
- 税制優遇が使えるかも確認する(個人年金保険料控除など)
保険会社の営業担当者やFP(ファイナンシャルプランナー)、つまりお金の専門家に相談するのも有効な方法だよ。ただし、保険会社に属している人は自社商品を勧める立場なので、複数の会社の商品を比較できる独立系のFPに相談するとより中立な意見がもらえるよ。
返戻率と税金の関係も知っておこう
解約返戻金に税金がかかるケースがある
「返戻率110%だから10万円得した!」と喜ぶ前に、税金のことも考えておく必要があるよ。解約返戻金が払い込んだ保険料を上回った場合(つまり増えた分)、その差額が「利益」とみなされて税金がかかる場合があるんだ。
どんな税金かというと、主に一時所得として扱われるよ。一時所得というのは、つまり働いて稼いだお金ではなく「臨時的に入ってきた利益」のことで、「(受け取った金額 − 払い込んだ保険料 − 特別控除50万円)× 1/2」が所得に加算される計算になる。
たとえば総払込保険料200万円の保険を解約して、260万円の解約返戻金を受け取ったとしたら:
- 利益:260万円 − 200万円 = 60万円
- 特別控除50万円を引くと:60万円 − 50万円 = 10万円
- その半分の5万円が課税対象の所得に加算される
この例だと税負担はそこまで大きくないけど、利益が大きい場合は無視できない金額になることもあるから頭に入れておいてね。
税制優遇で実質返戻率が上がることも
逆に、保険料を払っている間は税制上のメリットが受けられる場合もあるよ。代表的なのが「生命保険料控除」で、これは年間に払った生命保険料の一部を所得から差し引ける制度のことだよ。
所得から差し引かれた分だけ税金が安くなるから、「保険料を払う→税金が安くなる→実質的な手取りが増える」という効果があるんだ。この節税効果を加味した実質的な利回りを計算すると、パンフレットに書いてある返戻率よりも有利になることがあるよ。
ただし生命保険料控除には上限があるから(一般生命保険料控除・介護医療保険料控除・個人年金保険料控除それぞれ最大4万円など)、無制限に節税できるわけじゃないよ。くわしくは税務署やFPに確認してみてね。
