給料をもらう時、「手取り」っていう言葉をよく聞くよね。でも「額面」とか「控除」とか聞いてて、「結局、自分がもらえるお金ってどれだけなの？」って混乱しちゃう人も多いんじゃないかな。この記事を読めば、手取りがどうやって計算されるのか、なぜ給料が減るのかが完璧にわかるよ。
- 給料として約束された金額を「額面給与」、税金や保険料を引いた後の実際にもらえる金額を「手取り」という
- 手取りから引かれるのは所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料の4つが主な理由
- 通常は額面給与の75～85%程度が手取りになり、給料や状況によって引かれる割合が変わる
もうちょっと詳しく
手取りを計算するって聞くと難しそうに思うかもしれないけど、仕組みを理解しちゃえば意外とシンプルだよ。額面給与から四つの控除項目（つまり、引かれる項目のこと）を順番に差し引いていくだけなんだ。ただしポイントは、税金の計算ルールが毎年変わることもあるし、給料が上がれば引かれる税金も増えるってこと。だから「今年は手取りがこのくらい」でも、来年は変わる可能性があるんだ。また、会社によって福利厚生（つまり、給料以外に会社が用意してくれるサービスのこと）が違うので、同じ額面給与でも手取りが異なることがあるよ。
手取り = 額面給与 – （税金 + 社会保険料）。計算は難しくない。ただし毎年変わる可能性がある。
⚠️ よくある勘違い
→ それは「額面給与」の話。実際にはそこから税金や保険料が引かれるから、手取りはもっと少なくなる。通常は22～25万円くらいになる。
→ その通り。家計を管理する時は、必ず手取りで計画を立てよう。そしたら「あれ、思ったより減ってた…」ってショックを受けずに済む。
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手取りって何？「額面」との違いをはっきり理解しよう
給料には2つの「顔」がある
社会人になると、求人票や給与明細で「給料」という言葉をよく目にするけど、実は給料には2つの種類があることを知ってる？まず一つが「額面給与」。これは会社が「あなたに月30万円払う」って決めた、いわば約束の金額だね。企業の求人票に「月給30万円」って書いてあるのは、たいていこの額面給与のこと。就職活動をする時に、学生が「どのくらいもらえるのか」を判断するための金額ってわけだ。
そしてもう一つが「手取り給与」（つまり、手取りということ）。これは額面給与から税金と社会保険料が差し引かれた後に、実際にあなたの銀行口座に振り込まれる金額のこと。だから同じ「月給30万円」という企業でも、一つの企業では手取りが24万円で、別の企業では25万円かもしれないってわけだ。引かれる金額が企業や状況によって少し違うからね。
この違いを理解していないと、「給料30万円ってすごい！」って喜んでも、実は手取りは24万円だから「あ、思ったより少ない…」ってなっちゃうんだ。だからこれから社会人になる人も、今学んでる中学生も、この二つの違いを頭に入れておくことが大事だよ。
手取りから引かれる4つの項目を知ろう
①所得税：給料にかかる国の税金
所得税（しょとくぜい）というのは、給料（つまり働いてもらったお金）に対してかかる国の税金だね。簡単に言うと、国が「あなたが稼いだお金の一部は、国全体のために使わせてね」って言ってるわけ。この税金は給料が多い人ほど高くなる仕組みになってる。例えば月給20万円の人と月給50万円の人だと、50万円の人の方がいっぱい税金を取られちゃう。これを「累進課税」（つまり、稼げば稼ぐほど税率が上がっていく仕組みのこと）っていうんだ。
所得税の計算方法は結構複雑で、給料だけじゃなくて、ほかに収入があるのか、家族は何人なのか、扶養家族がいるのかなんかで変わってくる。でも会社の事務のお兄さんやお姉さんが計算してくれるから、自分で計算する必要はないよ。毎月の給与明細を見ると「所得税」っていう欄があるから、「あ、ここから引かれてるんだ」って確認できるってわけ。
②住民税：住んでる地域に払う税金
住民税（じゅうみんぜい）は、給料にかかるもう一つの大きな税金。これは「あなたが住んでる都道府県や市区町村の運営に使わせてね」っていう税金だね。例えば君が東京都渋谷区に住んでたら、その町を支える税金ってわけ。学校の施設をよくしたり、道路を直したり、警察や消防を運営したりするのに使われるんだ。
所得税と違うポイントは、住民税は前年度の給料に基づいて計算されるってことだね。つまり2024年1月から4月に引かれる住民税は、2023年1月～12月の給料を基準に計算されてるんだ。だから「え、今年給料減ったのに、なんで住民税は同じ？」ってなることもあるんだよ。少し複雑だけど、「給料がすぐ反映されない」って覚えておくといいね。
③健康保険料：病気やケガの時のための保険
健康保険料（けんこうほけんりょう）は、病気になったり、ケガをしたりした時に医者にかかるためのお金だね。例えば君が病院に行く時、「3割負担」とか「1割負担」とかって聞いたことあるでしょ？それは健康保険があるから。もし健康保険がなかったら、病院の治療費は全部自分で払わないといけないから、めっちゃ高くなっちゃう。盲腸の手術だけで100万円とか普通にかかっちゃう。だから給料から健康保険料を引いてくれることで、「いざって時に医療を受けられる」という安心が買えるってわけ。
健康保険料は給料の約5～10%くらいが目安だね。給料が30万円だったら、1.5～3万円くらい引かれることになる。そしてこの保険料は、自分の給料から引かれる分と、会社が払う分の二つがある。つまり、会社も一緒にお金を出してくれてるんだ。だからある意味、給料の見えない部分として会社も負担してくれてるってわけだよ。
④厚生年金保険料：将来のための年金
厚生年金保険料（こうせいねんきんほけんりょう）は、将来的に年をとって働けなくなった時に、月々のお金をもらえるようにするための保険料だね。今は「年金」って聞いても、多分君たちの年代には関係ないように思うかもしれない。でも実は今働いてる人たちが払った年金が、今現在の高齢者に支払われてる。それを「世代間扶養」（つまり、若い世代が年寄りを支える仕組みのこと）っていうんだ。
厚生年金保険料も給料の約10%くらい引かれる。給料30万円なら、3万円くらいだね。この保険料も健康保険料と同じで、会社も半分くらい負担してくれてるんだ。だから「え、こんなに取られるの？」って思うかもしれないけど、その裏側では会社も一緒に出してくれてるってわけだ。そして何十年も後になると、その貯金が返ってくる。君たちが年をとった時に「月に10万円の年金をもらう」みたいなかたちでね。
手取りの計算方法と金額の目安を知ろう
実際にはどのくらい引かれるの？
では実際に、額面給与からどのくらい手取りになるのか、具体例を出して説明するね。例えば月給が30万円だったとしよう。
大まかな引かれる額の目安：
- 所得税：約2万円
- 住民税：約1.5万円
- 健康保険料：約1.5万円（会社も同額負担）
- 厚生年金保険料：約3万円（会社も同額負担）
つまり、30万円 – （2万+1.5万+1.5万+3万） = 30万円 – 8万円 = 手取り22万円、ってわけ。額面の約73%が手取りになる計算だね。
ただし、これは目安。実際には給料の額、年齢、家族構成、働いてる企業によって変わるんだ。例えば給料が高い人は所得税が増えるし、配偶者（つまり、結婚してるパートナーのこと）や子どもがいると控除（つまり、引いてくれる額のこと）が増えて、逆に手取りが相対的に多くなることもある。だから「だいたいこのくらい」って覚えておくくらいでいいんだ。
給料が上がると手取りも上がるけど…
ここで大事なポイント。給料が上がると、当然手取りも上がるんだけど、上がり方が給料ほどじゃなくなる場合があるんだ。例えば月給が30万円から35万円に上がったとしよう。「あ、5万円アップだ」って思うよね。でも手取りを計算すると、引かれる税金と保険料も増えちゃうから、手取りの増加額は3万円くらいになっちゃう場合もあるんだ。つまり、昇給の恩恵を全部受けられるわけじゃなくて、そのうちの何割かは税金や保険料で国や自治体や保険機関に納めることになるってわけだ。
これを聞くと「え、やっぱり給料上げても意味ないじゃん」って思う人もいるかもしれないけど、そこは違うんだ。給料が上がるってことは、実際に経済的に豊かになってるし、それに伴う税金を払うのは、社会を支える自分の役割なんだからね。大人になると「給料が増える＝自分の生活が豊かになる、かつ、社会に貢献する」って両方が同時に起こるってわけだ。
なぜ手取りを知ることが大事なのか
家計管理は手取りベースで考えるべし
大人になったら、家賃を払ったり、食費を払ったり、遊び代を出したり、いろいろお金がかかるようになるんだ。その時に大事なのが「自分の実際の手取りでいくらあるのか」ってことなんだ。
例えば君が会社から「月給35万円でいいよ」って言われたとしよう。そしたら「あ、月35万円あるから、家賃10万円、食費3万円、遊び2万円で…」なんて計画を立てちゃう。でも実際の手取りは27万円だったら？「あ、計画狂った…」ってなっちゃうんだ。だから求人票を見る時も、給与明細を見る時も、「これは額面だ、手取りはもっと少ない」って意識することが大事なんだよ。
家計管理の鉄則は「手取りの70～80%を生活費に当てる。残りは貯金や予備費に」ってのが基本だね。手取りが27万円なら、生活費は19～21万円くらいに抑えて、残り6～8万円を貯金や緊急時のために取っておく。こうすることで「お金がない…」っていう状況を避けられるんだ。
昇給や転職の判断もしやすくなる
会社で「給料を上げるよ」って言われた時も、手取りを考えると判断がしやすくなるんだ。例えば「月給30万円から月給32万円に昇給」と「月給30万円のままだけど、ボーナス50万円から70万円に増える」だったら、どっちがお得だと思う？
額面だけ見たら「32万円の方が月2万多い！」って思うかもしれない。でも手取りで計算すると、月の2万円昇給は実際には1.5万円くらいの手取り増になるけど、ボーナス20万円の増加は税金や保険料を差し引いても15万円くらい多く手に入るんだ。だから実は「ボーナスが増える」の方がお得ってわけだね。
また、転職する時に「A社は月給35万円、B社は月給33万円」って比較する時も、手取りを考えると判断がしやすい。A社の方が額面では高いけど、B社の方が福利厚生が充実してて、実質的な手取り（つまり、給料+会社から支給される住宅補助や食事補助なんかを合わせた金額のこと）が多いかもしれないからね。だからどの企業を選ぶかって時も、「額面だけじゃなくて、手取りを含めた総合的な判断」が大事なんだ。
手取りを増やすための工夫と知識
控除を活用して税金を減らす方法
ここまで「手取りから引かれる…」ばっかり話してきたけど、実は逆に「引かれる金額を減らす方法」もあるんだ。それが「控除」（こうじょ）を活用するってやり方だね。
例えば君が独身で子どもがいなくても、「寄附金控除」（つまり、慈善団体とか地域に寄附したお金を税金から引いてくれるってやつ）や「医療費控除」（つまり、その年に病院に使ったお金が結構かかった場合に、税金から引いてくれるってやつ）なんかを使うと、税金が減るんだ。
また、配偶者がいたり、子どもがいたりすると「扶養控除」（つまり、家族を養うのにお金がかかるから、その分税金を減らしてあげるってやつ）が使える。つまり、給料が同じでも、家族構成によって引かれる税金が変わってくるってわけだ。
さらに、最近は「ふるさと納税」（つまり、自分が応援したい地域に寄附して、その年の所得税や住民税から控除してもらえるシステムのこと）なんかも流行ってるね。これを使うと、税金をちょっと減らしつつ、その地域の特産品をもらえたりする。大人になったら、こういう「税金を合法的に減らす工夫」を知ってると、手取りを増やしやすくなるんだ。
副業で給料以外の収入を作る
もう一つの方法が「副業」（ふくぎょう）、つまり会社の給料以外に別の仕事をして、お金を稼ぐってやり方だね。ただし、ここで大事なのは「副業で稼いだお金にも税金がかかる」ってことだ。だから「副業で月5万円稼いだ！」って喜んでも、そのうち1.5万円くらいは税金で引かれちゃって、実際には3.5万円くらいの手取りになる。
でも給料を上げるのって難しいけど、副業は自分の工夫次第で増やせるよね。フリマアプリで不用品を売るとか、スキルを活かして人にサービス提供するとか。若いうちから副業を経験しておくと、大人になってからの仕事の選択肢も広がるんだ。
